Shorty(ショーティー)

YouTubeショート削除のペナルティと影響を4分類で判定【2026年版】

公開: 2026-09-10 約24分 YouTubeショートペナルティ違反警告収益化
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YouTubeショートを削除するとペナルティは付くのか、チャンネルにどう影響するのかを4種類の削除に分けて判定表で整理。違反警告は動画を消しても90日消えない点、非公開でも収益化のカウントが減る点まで2026年9月時点の公式情報で解説します。

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目次

「伸びなかったショートを削除したら、チャンネルにペナルティが付くのか」——結論から書きます。自分の意思で自分のショートを削除する行為そのものに対して、YouTubeが違反警告(ストライク)やチャンネル停止といった処分を下すことはありません。YouTubeヘルプのどこにも「動画を削除したクリエイターを罰する」という規定は存在しません。

ただし、この質問には見落とされがちな落とし穴が2つあります。

1つ目は、ガイドライン違反でYouTube側に削除された動画は、そのあと自分でチャンネルから消しても違反警告が消えないこと。YouTubeヘルプには「コンテンツを削除しても、違反警告はチャンネルに残ります」と明記されています。証拠隠滅のように動画を消しても、90日間の時計は止まりません。

2つ目は、削除するとYouTubeパートナープログラム(YPP)の審査に使われる再生時間・視聴回数のカウントから外れること。しかもこれは非公開・限定公開に変更した場合も同じです。つまり「ペナルティは付かないが、確実に損はする」というのが正確な答えになります。

そしてこの記事の核心は、多くの解説記事が「削除するか、非公開にするか」の二択で語っているところを、そもそも『削除』には性質のまったく違う4種類があるという前提から整理し直す点にあります。AIで雑学ショートを量産している人ほど、この4種類を混同したまま「消せば直る」と考えて、直らない問題に時間を使ってしまいます。

(この記事の情報は2026年9月時点のYouTubeヘルプおよび公式発表に基づいています。ポリシーは更新されるため、実際の判断時は必ず公式ヘルプで最新の記載を確認してください。)

ショート「削除」の4種類判定表:ストライク・収益化カウント・アルゴリズムへの効き方

まず全体像です。「削除」と一括りに呼ばれている現象を、誰の操作で起きたかで4つに分解すると、影響がまったく違うことがわかります。

種類 誰の操作か ストライクが付くか YPPのカウントが減るか アルゴリズム評価への効き方 元に戻せるか
①自分で削除(完全に削除) 自分 × 付かない ○ 減る(対象外になる) チャンネル全体が有利になる公式根拠なし × 復元不可
②非公開・限定公開に変更 自分 × 付かない ○ 減る(対象外になる) 同上 ○ いつでも公開に戻せる
③YouTubeによる削除(コミュニティガイドライン違反) YouTube ○ 事前警告または違反警告が付く ○ 減る 直接の順位操作は非公表。ただし機能制限は発生 △ 再審査請求が通れば復活
④著作権侵害の警告による削除 権利者からの削除通知 ○ 著作権侵害の警告が付く ○ 減る 同上 △ 撤回・異議申し立てで復活
(参考)Content IDの申し立て 権利者(自動照合) × 付かない - 動画は残るので減らない 動画は残る。収益が権利者に渡る等の措置 ○ 異議申し立て可

この表から読み取ってほしいのは3点です。

第一に、ストライクが付くのは③と④だけです。①と②は何回やってもストライクにはなりません。「消しすぎるとBANされる」という不安は、少なくとも違反警告の仕組みの上では根拠がありません。

第二に、YPPのカウントは①〜④すべてで減ります。 ここが最大の実害です。「非公開にしておけば安全」と考える人が多いのですが、収益化要件のカウントという観点では非公開も削除と同じ扱いです(詳細は後述)。

第三に、④の著作権はさらに「侵害の警告」と「Content IDの申し立て」で扱いが天と地ほど違います。 BGMや効果音をAI生成ツール経由で使っているとき、実際に飛んでくるのはほとんどがContent IDの申し立てで、これはチャンネルにペナルティを与えるものではありません。ここを混同して慌てて動画を消すのが、雑学ショート運用で最も多い失敗パターンです。

各種類の詳細をここから順に見ていきます。

違反警告で削除された動画は、あとから消してもストライクは消えない

最も誤解されやすい点なので先に書きます。ガイドライン違反でYouTubeに削除された動画を、自分のダッシュボードからさらに削除しても、違反警告はチャンネルに残り続けます。 YouTubeヘルプの「コミュニティガイドラインの違反警告に関する基礎知識」には、コンテンツを削除しても違反警告はチャンネルに残る旨が明記されています。

つまり「消せばなかったことになる」は完全な誤りです。違反警告は動画に紐づく処分ではなく、チャンネルに紐づく処分だからです。

事前警告と違反警告は別物

YouTubeのコミュニティガイドライン違反には段階があります。

  1. 事前警告(警告):初回の違反で通常はこちらが発出されます。コンテンツは削除されますが、アップロードなどの機能は制限されません。ポリシーに関するトレーニングを受講すると、事前警告は受講から90日後に失効します。
  2. 1回目の違反警告:動画のアップロード、ライブ配信、カスタムサムネイルの使用などが1週間できなくなります。
  3. 2回目の違反警告(1回目から90日以内):コンテンツの投稿が2週間できなくなります。
  4. 3回目の違反警告(90日以内に3回):チャンネルがYouTubeから永久に削除される可能性があります。

そして各違反警告は発出後90日間有効です。この90日間、新たな違反がなければ失効します。動画を削除しても、この90日の時計は1日も短縮されません。待つか、再審査請求を通すか、その2つしか道はありません。違反の種類ごとにカウントの扱いや救済策が違うため、どのポリシーに触れたのかを正確に把握することが先決です。詳しくはyoutube 違反警告 ストライク 種類で整理しています。

AI量産ショートで踏みやすい地雷

顔出しなしの雑学ショートをAIで量産している場合、実際に事前警告・違反警告に触れやすいのは次のパターンです。

いずれも「消せば済む」ではなく「発出された警告は残る」前提で、制作フローの側を直すしかありません。

著作権の「申し立て」と「侵害の警告」はまったく別物

Content IDの申し立ては、通常チャンネルやアカウントに影響しません。著作権侵害の警告は、3回でチャンネル停止に直結します。 この2つは名前が似ているだけで、リスクの大きさが桁違いです。

Content IDの申し立て(copyright claim)

権利者が登録した参照ファイルとあなたの動画が自動照合され、一致した場合に適用されるのがContent IDの申し立てです。YouTubeヘルプでは、Content IDの申し立ては動画に影響するものの、通常はチャンネルやアカウントには影響しないと説明されています。措置としては「動画の収益が権利者に渡る」「特定地域でブロックされる」「視聴統計が権利者に共有される」などがあり、ストライクにはなりません

BGMや効果音を扱うAIツールを使っていると、市販曲に似た音源で申し立てが飛んでくることがあります。このとき動画を削除する必要はありません。該当区間の音声を差し替える、当該セグメントをミュートする、異議申し立てをする、といった対応で動画自体は残せます。

一方、権利者が法的な削除通知(DMCA等)を提出してコンテンツが削除された場合は「著作権侵害の警告」になります。こちらは本物のストライクです。

YouTubeヘルプによれば、解決方法は3つしかありません。

  1. コピーライトスクールを修了して90日間待つ(修了しない場合、警告はチャンネルに有効なまま残り続けます)
  2. 削除通知を提出した相手に撤回してもらう
  3. 有効な異議申し立て通知を提出する(誤削除やフェアユースにあたる場合)

そして90日以内に3回受けると、アカウントに関連付けられたチャンネルがすべて停止されます。

なお1つだけ削除が有効に働くケースがあります。ヘルプには、著作権侵害による削除通知に期限が設定されている場合、7日以内にコンテンツを削除すれば著作権侵害の警告を回避できるという記載があります。これは「猶予つきの通知」を受け取ったときに限った話で、すでに削除・警告済みのものに遡って効く手ではありません。通知メールに期限の記載があるかどうかを最初に確認してください。

自分で削除するとYPPのカウントが減る:非公開・限定公開でも同じ

ここが、伸びないショートを消したときに実際に発生する唯一かつ最大の実害です。 YouTubeパートナープログラムの利用資格ページには、削除済み・非公開・限定公開の動画から得た総再生時間は要件に加算されない旨が明記されています。

現行(2026年9月時点)のYPP参加基準は次のいずれかです。

さらに、ショート動画から得た視聴時間は4,000時間の基準にはカウントされないと明記されています。つまり雑学ショート専業のチャンネルは、実質的に90日で1,000万回という一本道を通ることになります。

「非公開なら安全」は収益化要件の観点では成り立たない(独自視点)

多くの解説記事が「削除より非公開のほうがダメージが少ない」と書いています。この主張は復元可能性の観点では正しいものの、収益化要件の観点では成り立ちません。公式ヘルプが加算対象外として並べているのは「削除済み・非公開・限定公開」の3つであり、非公開は削除と同じグループに入っているからです。

整理すると次のようになります。

操作 元に戻せるか 外部埋め込み・共有リンク YPPカウント 視聴者との接点
完全に削除 × 不可 全滅 対象外 失われる
非公開 ○ 可 全滅 対象外 失われる
限定公開 ○ 可 リンクは生きる 対象外 ほぼ失われる
公開のまま放置 生きる 加算される 維持

「非公開にすれば数字は守れる」という思い込みは、この表の3列目で崩れます。YPP審査を待っている段階のチャンネルにとって、非公開化は削除と同じコストだと考えてください。

90日1,000万回への影響を試算する

雑学ショートで1本あたり平均3万回再生、直近90日で200本を投稿しているチャンネルを想定します。総視聴回数は約600万回です。

ここで「再生が1万回に届かなかった動画」を伸びないと判断して80本削除したとします。仮にその80本の平均が6,000回なら、失われるのは48万回。残るのは約552万回です。1,000万回まで残り448万回だったものが、削除後は448万回のままではなく、必要な差が広がるわけではないものの、すでに積んだ数字が確実に目減りする構図は変わりません。

もっと悪いのは、たまたま1本だけ50万回伸びたショートを「内容が今のチャンネル方針と違うから」と消してしまうケースです。90日ウィンドウはローリング(常に直近90日)なので、放っておいても90日経てばカウントから外れます。わざわざ自分の手で前倒しして減らす意味はほとんどありません。

2027年2月1日からの新基準

YouTubeは2027年2月1日からYPPの参加基準を引き上げると発表しています。新規クリエイターの基準は、登録者数1,000人以上に加えて、

となります。公式には、すでにYPPに参加している場合は今回の変更によってステータスが変化することはないと説明されています。

ここから導ける実務上の判断は明快です。基準が2倍になる以上、手持ちの再生回数を自分から捨てる余裕はますますなくなるということ。2027年2月より前に現行基準で通過できる見込みがあるチャンネルほど、削除・非公開化には慎重であるべきです。

なお、いま公開されているのは総再生時間の側について「削除済み・非公開・限定公開は加算されない」という明記であり、ショート視聴回数側についても要件の文言が「有効な公開ショート動画の視聴回数」と定義されています。この書きぶりから、非公開・削除した動画の視聴回数が対象外になると読むのが自然ですが、ショート視聴回数の集計仕様を1行で断定した公式文は公開情報では確認できません。ここは「対象外と想定して動く」のが安全側の判断です。

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「伸びない動画は消したほうがチャンネル評価が上がる」を検証する

この通説には、公式に確認できる根拠がありません。 そう言い切れる理由を3つ挙げます。

根拠1:チャンネル単位の「平均パフォーマンススコア」は公表されていない

「低評価の動画がチャンネルの平均点を下げ、その平均点でおすすめされにくくなる」という説明をよく見かけます。しかし、YouTubeがチャンネル単位の平均スコアで推薦を決めているという公式の説明は、公開情報では確認できません。

YouTubeが繰り返し説明しているのは、推薦は視聴者ごと・動画ごとに行われるという考え方です。ある視聴者にある動画を出すかどうかは、その視聴者の視聴履歴とその動画のパフォーマンスから判断されます。伸びなかった動画は単純に「出されなくなる」だけで、他の動画の露出を奪う仕組みは説明されていません。

根拠2:YouTube側は「消さないこと」を推奨してきた

YouTubeのホーム・レコメンド領域のプロダクトリーダーが、成長を最大化したいなら動画は公開または限定公開のままにしておくよう推奨した、という発信が2024年に複数の日本語メディアで報じられています。一次資料はYouTube公式のクリエイター向け発信で、少なくとも「消したほうが伸びる」という趣旨の公式アナウンスは存在しません。

ここで面白いねじれが起きます。推薦の担当者は「限定公開でもいいから残せ」と言い、収益化のヘルプページは「限定公開はカウント外」と書いている——これは矛盾ではなく、レイヤーが違うだけです。前者は「アルゴリズムに嫌われないための話」、後者は「YPP審査の集計ルールの話」。アルゴリズム上の損失を避けたいなら限定公開、YPP審査の数字を守りたいなら公開のまま、と目的別に読み分けるのが正解です。そして雑学ショートの副業運用では、多くの場合YPP通過が先に来ます。

根拠3:削除には副作用がある

削除すると次のものが同時に失われます。

そして完全に削除した動画はYouTube上で復元できません。削除画面には「動画は完全に削除され、復元できなくなることを理解しています」という確認チェックが出ます。誤って消した場合にどこまで手が残るかはyoutube 削除された動画 復元で扱っています。

では、削除に意味があるのはどんなときか

一般論を否定して終わりでは実務にならないので、削除・非公開化が合理的な条件も書いておきます。

  1. 法的リスクがある場合:他人の顔・声・作品が許諾なく入っている、誤情報が実害を生みうる
  2. 事実誤認が判明した場合:雑学ショートで一番あり得るケース。訂正版を出したうえで旧版を非公開にする
  3. チャンネルの方向転換で視聴者体験が壊れる場合:ジャンルが完全に違う旧作が新規視聴者に出続けている
  4. 自動生成の失敗作:音声が途切れている、字幕がずれている、無音、明らかな生成崩れ

逆に「再生数が少ない」「低評価が付いた」だけを理由に消すのは、上記のコストに見合いません。再生が伸びない原因の多くは冒頭2秒とサムネイル側にあり、削除では改善しません。原因の切り分けはショート 再生 伸びない 原因を参照してください。

AI量産ショートで「削除」を考える前に見るべきポリシー

AIで大量生成したショートの問題は、削除では解決しません。 YouTubeは収益化ポリシーにおいて、従来「繰り返しの多いコンテンツ(repetitious)」と呼んでいた区分を「本物ではないコンテンツ(inauthentic content)」に整理し直し、反復と大量生産の両方が対象に含まれることを明確化しました。低品質・満足度の低いコンテンツは収益化の対象外だと明文化されています。

重要なのは、これが動画単位ではなくチャンネル全体の傾向として見られる性質の判断だという点です。テンプレートが同一で差分の薄いショートを1日に何十本も出している状態は、そのうちの何本かを消したところで傾向としては変わりません。

対処の方向は「消す」ではなく「差分を作る」です。実務では次の順で手を入れます。

  1. 台本の情報源を分散させる:AIの一次生成をそのまま使わず、出典を1つ以上当たって数字・年代・固有名詞を確認する
  2. 構成テンプレを3〜5パターン持つ:全部が「知ってましたか?」始まりだとテンプレ検知の対象になりやすい
  3. ナレーションとBGMの組み合わせを固定しない:声色・速度・BGMジャンルをクラスタごとに変える
  4. 人間の付加価値を可視化する:独自の比較、実際に試した結果、視点の提示を1本に1つ入れる
  5. 投稿本数を「その日出せる品質」に合わせる:本数の上限は品質の下限で決める

雑学ジャンルで具体的にどう差分を作るかは雑学動画 作り方に工程単位でまとめています。

制作ツールを比較するときの見方

台本・音声・映像・編集の各工程をどのツールで埋めるかは、量産と差分化のバランスに直結します。工程ごとに一長一短があるため、次の観点で並べて比較するのが現実的です。

観点 見るポイント
台本 出典の差し込みができるか、テンプレを複数持てるか
音声 声質のバリエーション、読み間違いの修正のしやすさ
映像 素材の権利関係が明示されているか(Content ID対策)
出力 縦型・尺の制約、書き出し本数の上限
コスト 無料枠の範囲、月あたりの本数上限

選択肢の一つとして、当サイトが開発・運営しているAIショート動画生成ツールShortyもあります。台本から縦型ショートまでを一気通貫で生成する用途に向いていますが、無料プランには1本30秒まで・30日で5本まで・保存7日・ショート形式のみという制約があるため、まずは自分の台本スタイルが縦型で成立するかの検証用と考えるのが妥当です。既存の編集ソフトや他の生成ツールにもそれぞれ得意領域があり、どれが最良ということはありません。工程ごとに使い分けてください。

削除する前の判断フロー:7ステップのチェックリスト

「消すべきか」で迷ったら、上から順に当てはめてください。途中で該当したら、その時点の対応で止めるのが原則です。

  1. YouTubeから削除通知は来ているか? → 来ているなら、それは③または④。自分で消しても警告は消えないので、まず通知の種類(コミュニティガイドライン違反か著作権か)を確認する
  2. 著作権関連なら、それは「Content IDの申し立て」か「著作権侵害の警告」か? → 申し立てなら削除不要。音声差し替えかミュートで対応する
  3. 削除通知に期限(7日以内など)の記載があるか? → あるなら期限内の削除で警告を回避できる場合がある。通知本文を精読する
  4. 法的・倫理的リスクはあるか?(他人の顔・声・作品、実害のある誤情報) → あるなら非公開化を優先する
  5. 内容に事実誤認はあるか? → あるなら訂正版を投稿してから旧版を非公開にする
  6. YPP審査中か、審査待ちか? → 該当するなら、公開のまま残す。非公開も削除もカウントを減らす
  7. ここまで全部「いいえ」で、理由が「再生数が少ないから」だけか? → 削除しない。冒頭2秒・サムネイル・タイトルを直して次に活かす

削除を実行する前の最終チェックリスト

削除後にやってはいけない3つの行動

1. 同じ内容をそのまま再アップロードする

YouTubeは、削除されたコンテンツの複製が再アップロードされることを自動で検出しようとするシステムを持っています。プライバシー設定に関係なく適用されます。ポリシー違反で削除されたコンテンツを手を入れずに再投稿すれば、再度削除されるだけでなく、ポリシー回避の試みとしてチャンネル自体に追加の措置が及ぶ可能性があります。所有する他のチャンネルにも影響が及びうると説明されています。

自分の意思で消した動画を作り直して出す場合も、丸ごと同じファイルの再投稿は避け、台本・構成・素材のいずれかを実質的に作り直してください。

2. 大量のショートを一気に削除する

削除自体にペナルティはありませんが、一度に大量の動画を消すと、チャンネルの各種指標が短期間で不連続に動きます。YPPの集計・アナリティクスの読み取り・視聴者の導線が同時に壊れるため、何が原因で数字が変わったのかを事後に分離できなくなります。整理したい場合も、まず非公開で様子を見て、期間を空けて段階的に処理するほうが安全です。

3. 違反警告の「原因」を放置して投稿を続ける

違反警告は90日で失効しますが、その間に同種の違反を繰り返せば2回目・3回目が積み上がります。AI量産では同じ台本テンプレートから同じ問題が再生産されやすいので、警告を受けたら投稿を止めてでも生成プロンプトとチェック工程を直すのが結果的に最短です。

よくある質問

伸びないショートを削除するとチャンネルにペナルティは付きますか?

付きません。自分の意思で自分の動画を削除する行為に対して違反警告やチャンネル停止が科されるという規定は、YouTubeヘルプに存在しません。ただしYPPの再生時間・視聴回数のカウントからは外れます。

削除でペナルティが発生するのは「ポリシー違反で削除された動画を、回避目的でそのまま再アップロードする」ような場合であり、削除そのものが原因ではありません。

違反で削除された動画を自分で消せばストライクは消えますか?

消えません。YouTubeヘルプには「コンテンツを削除しても、違反警告はチャンネルに残ります」と明記されています。違反警告は動画ではなくチャンネルに紐づく処分です。

解決手段は、90日の期限切れを待つ、再審査請求を出す、(著作権の場合は)コピーライトスクール修了・撤回依頼・異議申し立てのいずれかです。

削除ではなく非公開にすれば収益化の数字は守れますか?

守れません。YPPの利用資格ページでは、削除済み・非公開・限定公開の動画から得た総再生時間は要件に加算されないと明記されています。非公開は復元できる点だけが削除と違います。

審査待ちの段階なら、公開のまま残すのが数字の面では最善です。

ストライクは何日で消えますか?

コミュニティガイドラインの違反警告は発出後90日間有効で、その間に新たな違反がなければ失効します。著作権侵害の警告はコピーライトスクールを修了すれば90日で期限切れになります。

初回の事前警告は、ポリシーに関するトレーニングを受講すると受講から90日後に失効します。

Content IDの申し立てを受けたら動画を消すべきですか?

消す必要はありません。Content IDの申し立ては動画に影響しますが、通常チャンネルやアカウントには影響せず、ストライクにもなりません。

対応としては、該当区間の音声差し替え・ミュート・セグメント削除・異議申し立てが用意されています。動画本体は残せます。

削除した動画は元に戻せますか?

自分で完全に削除した動画はYouTube上で復元できません。削除画面にも復元不可を確認するチェックボックスが表示されます。ローカルに元ファイルを残していない場合は取り返せません。

一方、YouTube側の判断で削除された動画は、再審査請求や異議申し立てが認められれば復活する可能性があります。

90日で1,000万回の要件は、削除した動画の再生回数も含まれますか?

要件の文言が「有効な公開ショート動画の視聴回数」と定義されているため、非公開・削除したショートの回数は対象外と読むのが自然です。ただしショート視聴回数の集計仕様を明示した一文は公開情報では確認できません。

安全側に立ち、審査待ちの間は削除・非公開を避けるのが現実的な判断です。

2027年2月からYPPの基準が変わると聞きました。既存チャンネルは影響を受けますか?

公式には、すでにYPPに参加している場合は今回の変更によってステータスが変化することはないと説明されています。新基準は新規に参加するクリエイターが対象です。

新基準は登録者1,000人+365日8,000時間、またはショート90日2,000万回です。

AIで大量生成したショートは、消せば収益化の審査に通りやすくなりますか?

通りやすくなるとは言えません。YouTubeは反復・大量生産を含む「本物ではないコンテンツ」を収益化対象外と明文化しており、これはチャンネル全体の傾向として判断される性質のものだからです。

数本消すより、台本の情報源・構成テンプレ・付加価値の見せ方を変えるほうが本質的な対処になります。

動画を削除して再投稿するのはやめたほうがいいですか?

同一内容の再投稿は避けてください。YouTubeは削除コンテンツの再アップロードを検出しようとするシステムを持ち、ポリシー回避と判断されればチャンネルに追加の措置が及ぶ可能性があります。

作り直す場合は、台本・構成・素材のいずれかを実質的に変更したうえで投稿してください。

まとめ

「YouTubeショートを削除するとペナルティが付くのか」への答えを、もう一度4種類で整理します。

そして「伸びない動画は消したほうがチャンネル評価が上がる」という通説には、公式に確認できる根拠がありません。チャンネル単位の平均パフォーマンス評価という仕組みは公表されておらず、YouTube側はむしろ動画を残すことを推奨してきました。一方で削除は、エンゲージメント・内部リンク・外部埋め込み・YPPのカウントを確実に失わせます。得られるものが不確かで、失うものが確実——これが結論です。

AIで雑学ショートを量産する副業運用では、「消す」という操作が問題解決になる場面はごく限られています。法的リスク、事実誤認、明らかな生成崩れ。この3つ以外は、消す時間を冒頭2秒とサムネイルの改善、そして台本の差分づくりに回したほうが、90日ウィンドウの数字は積み上がります。

なお、ここに書いた内容は2026年9月時点の公式情報に基づくものであり、収益化基準もポリシーも更新されます。特に2027年2月1日の基準引き上げは新規参加者に大きく効くため、実際に判断する際は必ずYouTubeヘルプの最新記載を確認してください。また、本記事はYouTubeでの収益を保証するものではありません。同じ運用をしても、ジャンル・競合状況・投稿タイミングによって結果は大きく変わります。

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収益化で問題になるのはテンプレートの使い回しそのものではなく、独自の切り口をどれだけ足せるかです。Shorty はテーマごとに台本から作り直すので、同じ型の動画を並べるだけの運用になりにくい構成です。無料プランは30日で5本まで。

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